肺炎による死亡者数は、人口の高齢化に伴い2011年には日本人の死因第3位となっている。これを受けて日本呼吸器学会は、一般市民と医療従事者の双方を対象にした「ストップ肺炎 キャンペーン」を開始した。
9月29日に都内で開催されたプレス向けセミナーで、「ストップ肺炎 キャンペーン」推進委員会委員長の河野茂教授（長崎大学病院院長）は、一般市民が肺炎の主原因となっている肺炎球菌を知り、ワクチンを接種することが必要 だと語り、高齢者が肺炎に罹患することなく健康寿命を全うできるようにすることを目的としていると語った。
また、肺炎球菌ワクチンの接種によって約5千億円の医療費が削減されるとして、肺炎球菌ワクチンの定期接種化を訴えた。
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